新型コロナウイルスの影響とリモートワークの普及により、日本企業でも「副業」を推進する企業が増えてきています。
特にIT業界では、リモートワークやノマドワークを導入しやすいという傾向にあります。
それでも、世界的にみてみると日本はリモートワークの普及率が少ないのも現状です。
ヤフーによる影響が強い
大手IT企業ヤフーが7月15日、自社の従業員を対象に無制限でのリモートワーク体制を10月から実施すると発表しました。
さらには、他社で本業に従事している人材を「副業」の形で自社でも受け入れる施策を15日開始しました。
ユニリーバ・ジャパンも副業人材募集を開始しています。
リモートワークのメリット活用したサービスも展開しています。
副業ムーブメント到来
コロナ禍の中、働き方の多様性が生まれ、大手企業が続々とリモートワーク導入に踏み切っています。
経済不安の対策の為に、労働者は収入の確保を一社ではなく複数持つ時代が当たり前になってくるかもしれません。
リモートワークが難しい企業でも様々な試みをしている企業も複数でてきました。
某調査によると、中小企業はリモートワーク普及率が低いそうです。
予算の関係や、古い形式でのビジネススタイルの定着化が問題視されています。
ウィズコロナ時代では、働き方の改革が必要になってきます。
私の会社でもリモートワークが定着しつつあります。
在宅ワークならではのメリット、デメリットを克服しスキマ時間を活用した「副業」に目を向けていきましょう!
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